Pourqoui?(なぜ？どうして？）

最近、たまたまRoute H(ルートエイチ）という名前を耳にしました。

それはなんと、あの誰でもが知っているハーバード大学やスタンフォード大学に、合格者を続々と送り込んでいるという塾とのこと！

もともと親の都合で海外在住であるとか、移住しているから海外の大学に行くとかいうケースはよく見てきましたが、日本の高校を出て、このような世界ランキング上位の難関大学に入るための塾があるとは！

日本の教育産業老舗でもある株式会社ベネッセコーポレーション（本社岡山県）が2008年に開設したこの塾は、中学一年生から高校三年生までの6年間を通じて定員15人という、塾としては異例の少数精鋭塾。まるで秘密塾のようなイメージに、なぜ？どうして？の気持ちがムクムクと湧いていきました。

世界第三位の経済大国でありながら、グローバル性が欠けている、語学力が養われていない、留学生も減少してきていて、内向きになってしまっているというこの日本において、何が起こっているのか確かめてみたくなりました。

Route H (ルートH）って何？

Route Hとは、あのベネッセコーポレーションが2008年に開設した海外トップ大学を目指す学生のために開設した進学塾です。

2010年から2017年までの卒業生の67名の実際に進学した大学の主な事例として、ハーバード（Harvard）大学15名、イエール（Yale）大学10名、プリンストン（Princeton)大学9名、スタンフォード（Stanford)大学2名、マサチューセッツ工科大学（MIT）5名、コロンビア（Columbia)大学3名とそうそうたるものです。

米国東海岸のアイビーリーグのトップクラスのハーバード、イエール、プリンストンに加え、西のスタンフォードを加えて、HYPSという呼び名があるそうですが、それらの大学に日本にいながらにして合格させてしまうというその実績は、かなりの驚きでした。

しかも、HYPSとMIT入学者の中には、東京大学、早稲田大学、慶応大学、東京外語大学という名だたる日本の名門大学を蹴って留学している人も少なくなく、、、。東大が滑り止め？という普通では信じられない事態が起きているのです！

ベネッセは、テレビコマーシャルでも幾度となく目にしたことのある「進研ゼミ」、英会話でも有名な「Berlitz(ベルリッツ）」、ゼロ歳児からの教育の「こどもちゃれんじ」（しまじろうで有名ですよね）など、様々なニーズに対応した教育システムや、教育の場を提供している企業です。

同社は高校生向けの進研模試を実施しているため、様々な高校の進路指導の先生方と接する機会も多く、その中で、「海外留学に関する情報が欲しい」という要望が増えてきたという事がきっかけだったようです。

野球やサッカーなどでは、一流選手が海外のリーグでも活躍する時代になり、学業でもトップレベルの高校生であれば、世界で自分を試すという事が、一昔前よりもより現実的になってきたこともあるのかもしれません。

2016年には灘高出身の高島崚輔（たかしま　りょうすけ）さんが東大とハーバードを併願していて、ハーバードの合格が判ったのが4月になり、9月のハーバード入学までの4か月間を東大に通い、ハーバードに入学しました。

最近では、開成高校や灘高のような超一流進学校に、海外有名大学からの営業も多くなっているとの話も聞きます。
それだけ、実は、日本のトップクラスの高校生たちが、海外トップ大学を目指すというのは、より現実的な話になってきているようです。

いわゆるルートHの競合となるような形態の塾は他にもいくつかあります。

1990年代にはMBA取得がビジネス界での成功のキーとされた時期がありました。

そのころから日本にも大学院進学を目指すための塾としてザ・プリンストン・レビュー・オブ・ジャパン（1989年設立、2007年4月にアゴス・ジャパンとしてリニューアル）があり、そのアゴスには大学受験コースがあります。

2012年には、上智大学外国語学部英語学科卒業、イェール大学大学院政治学専攻博士課程修了し、イェール大学助教授も務めた斉藤 淳(さいとう じゅん)氏がJ PREP 斉藤塾として、東大受験、海外大学留学どちらにも備えた少数精鋭塾を始めました。

2014年には駿台予備校がスーパーα・海外難関大併願コースをスタートさせました。老舗のZ会は2015年1月に「未来のグローバルリーダーを育てる」という目標のもとにigsZ(institution for a global society x z-kai)を始めるなど、日本の高校生の大学進学におけるグローバル化は急速な勢いで伸びているようです。

ちなみに、ベネッセはルートHの実績を元に、国内大と海外大を併願志望する中高生に向けての海外大併願コースをお茶の水ゼミナールで開始しています。

Route H (ルートH）ではどんな教え方をしている？

さて、海外トップ大学受験を制覇するために、ルートHは一体どんな教え方をしているのでしょう？
また、海外大学受験には何が必要とされているのでしょう？

例えば、ハーバード大学の場合、合格率は僅か5%で合計約2000人ほどの合格者数。（東大は合格率30％超で約3000人ほどの合格者数）

東大も含め、日本の大学が筆記試験の結果で合否を判定するのに対し、アメリカの場合には幾つか過程があります。

まず必須試験としてSAT（Scholastic Assessment Test）：米国の大学進学希望者を対象とした共通試験：を受けなくてはいけません。
ハーバード合格には、このテストで9割以上の点数が必要だそうです。

また、ハーバードの場合には、任意提出のようですが、英語が母国語でない場合には、TOEFL(Test of English as a Foreign Language)ibt も受験する必要があり、HYPSのようなトップレベルの大学には、120点満点のテストで100点以上が大きな目安だそうです。

が、これは、あくまでも、最初のハードルにしかすぎません。
人物評価という難関が待っているのです。
願書には必須のエッセイでは、独自性や、人間性、想像力などを彩り豊かに表現し、この学生に会ってみたいと思わせるような内容にしなくてはならないそうです。

また、そもそも成績が超優秀な受験生ばかりなのですから、その中で秀でるために、学業以外のアカデミックな分野の大会やコンテストなどでの受賞など、単なる勉強の成績以外の活躍も重要視されるそうです。

2016年にハーバードに合格した高島崚輔さんも、高校一年生の時から積極的に課外活動に従事し、第6回全日本高校生模擬国連大会で、最優秀賞を受賞、その後2013年5月にニューヨークで開催された「グローバル・クラスルーム国際模擬国連大会」に日本代表として参加し、優秀賞を獲得したそうです。

そして、これらの難関を突破したあとに、面接があります。
アメリカの場合には、日本にいる各大学の卒業生たちが組織化しているため、日本での面接が行われることが多く、日本人と外国人の両方からの面接の可能性があるそうです。
イギリスの場合には、筆記試験、願書提出のあとに、現地に赴き、教授とのディスカッション形式の面接の場合も多いそうです。

このように多様な側面を持つ受験形式に対応していくために、ルートHでは、特定のカリキュラムで進めるのではなく、受験生ごとに、志望校に適した個別のプログラムをたてて、指導をしていいます。

一般的な塾だと、授業のある曜日、時間が明確に設定されているものですが、ルートHの場合には、指導教師から、「来週は何曜日と何曜日の〇時から〇時まで時間を空けているから、その中で来たいときにくるように」といった形式で指導が実施されています。

これもまた、常識を打ち破る自由なイメージのシステムです。
少数だからこそ可能な方法ではあるとは思いますが、必要な内容を深く掘り下げることができる方法なのではないかと感じました。

気になる塾の費用や合格実績は？

気になる塾の費用、学費なのですが、ルートHの月謝は基本は2万5千円。
受講するプログラムによって追加料金がかかる仕組みで、過去の受講生の平均としては、年間50-70万円程度だそうです。

これだけ聞くとピンとこないので、いわゆる日本の大学志望の高校生の塾費用を調べてみたところ、高校1年、2年の場合には、河合塾、駿台予備校で年間40-50万円、高校3年生の場合には年間で90万円超ですから、ルートH側が「まったく儲からない」という発言をしているのも頷けます。

ルートHのホームページから、2010-2017年の進学実績の表をお借りしました。

上段からは、ハーバード、イエール、プリンストン、スタンフォードとHYPSへの進学者となっており、それ以降ものMIT、コロンビア、46番までは、よく知られている名前です。

が、47番以降の大学は不勉強のため名前を知らなかったので調べてみたところ、日本では上段の大学ほどの知名度はなくても、レベルの非常に高い大学ばかりでした。

どうしても世間一般の評価はHYPS合格者の人数に偏りがちだとは思いますが、これもやはり、塾生の個性にあったきめ細かい指導をしていっているからではないかと推察できます。

また、アメリカの有名大学はほぼ私立大学ですので、実は学費は恐ろしく高いのです。

日本なら年間100万円前後で済む学費が、年間3-4万ドルすることも珍しくはありません。

しかしながら、ハーバード、イエール、プリンストンなどは奨学金制度が充実しているため、家庭の収入に応じて学費と寮費が決められる制度を導入しているそうで、おおよそ、家庭の年収が700万円程度だと、全額無料になる計算になるそうです。

私自身、実は、アメリカ東海岸の大学院にいっていたという経験があり、学費の高さは身に染みていたのですが、大学には、このような寛容な制度があるとは驚きでした。

アメリカの一流私立大学は多くの人材を輩出し、特にアイビーリーグは、もともと富裕層の学校でもあったため、学校運営には、卒業生たちの多額の寄付金が貢献しています。
そういったプラスの循環がここにも活かされているのではないかと思います。

グローバル化が進む世界の留学事情

このようにルートHが躍進する背景として、世界の留学事情はどうなっているのかという疑問がむくむく沸いてきました。

ドイツのボンに本拠地を置く、国際教育産業に関する研究機関である「ICEF Monitor」の2015年11月の記事によると、全世界における、母国ではない国に留学した留学者数は1990年には130万人だったのに対し、2000年には210万人、そして、2014年には500万人に達し、25年間の間で3倍以上に激増しています。

これは、大学、大学院、短大といった高等教育機関のみでなく、語学留学なども含む数値ではありますが、21世紀以降加速度が増した急増です。

この急増の大きな要因としてアジアからの留学生の急増が挙げられ、特に中国、インド、韓国の三カ国の留学者数が極めて多く、この三カ国からの留学者数が500万人の数値の1/4を占めているというのです。
そして、全アジアを合わせると、全世界留学者数の53%に上るそうです。
出典：http://monitor.icef.com/2015/11/the-state-of-international-student-mobility-in-2015/

また、総合統計情報専門サイトの「GLOBAL NOTE」の世界の海外留学生数 国別ランキング2015年データによると、1位が中華人未共和国（800,701人）、2位がインド（253,926人）、3位がドイツ（116,328人）、4位が大韓民国（108,033人）となっており、日本はなんと33位という調査結果でした。

この統計は、上記のICEF Monitorとは異なり、外国の大学に入学している留学生数（大学はUNESCOの定義する ISCED2011のLEVEL5-8で、大学相当の全ての高等教育機関が含まれる）であるため語学目的の留学者数は含まれませんが、高等教育における留学者数の一つの目安になると思われます。

ここで驚いたのは、日本人留学者数のランキングの低さです。
中国やインドはその莫大な数の人口からも、そもそもの分母が違うので、日本との比較に適さないと思いますが、隣国の韓国は2016年時点で5125万人。

GDPに関しては日本は世界3位なのに対し、韓国は11位です。（2017年時点）韓国自体は南北分断の問題を抱え、地理的、人口的にも自国のみの大きな発展が今後は見込めないため、グローバル化の波に乗らなくては生き延びていけないと強く認識しているため語学留学などが非常に盛んであると聞いてはいましたが、高等教育機関に対しての留学者数がここまで多いとは、意外でした。

そして、肝心の日本の留学者数推移はどうなっているのでしょう？


出典：文部科学省ホームページ　日本人の海外留学状況より

上のグラフはOECD（Education at a Glance)とユネスコによる日本人の海外留学生の推移ですが、2004年をピークに減少傾向にあります。

一般的にこのデータに基づいて、日本人の海外留学者数は減った、内向き傾向が強くなったと言われてきたようです。

下のグラフは独立行政法人日本学生支援機構による調査結果であり、留学期間別の推移が見られるのが特徴です。
このグラフの結果は、上記結果と反して、2009年から上昇傾向にあります。

正直なところ、どちらが実数値を表してるのか、判断がつかない部分もありますが、後者のグラフの傾向を見る限り、内向き傾向が強くなったとは言い切れないと思われます。
が、注目すべきは1年以上の期間を留学する学生の数の少なさです。
交換留学なら、一年未満ということは可能性は高いとは思われますが、学位を取るためには一年はかかるはずですし、やはり本格的に留学する日本人学生の数は、決して多いとは言えない数値と言えでしょう。

一方で、やはり世界経済第三位である日本は、留学生の受け入れ国として外国人留学生数を大きく伸ばしています。
日本学生支援機構（にほんがくせいしえんきこう）：Japan Student Services Organization(JASSO)の平成29年5月1日時点のデータによると、日本における外国人留学生総数は267,022人となっており、平成23年の163,697人から、わずか6年間で1.6倍以上に増加しています。

外国人留学生の出身国はアジアがその93.3%を占めており、1位中国(40.2%)、2位ベトナム(23.1%)、3位ネパール(8.1%)、4位韓国(5.9%)となっています。

これに対して、日本からの留学先として第1位のアメリカ合衆国からの留学生数は11位の僅か1%にとどまっています。
世界経済2位の座を中国に譲ったとしても、依然として日本はアジアのなかでのリーダーシップを担う先進国であることからも、アジアからの留学生数が多いことは十分に理解できます。

そして躍進する中国はというと、こちらもまた、外国人留学生数が急激に増加しています。

前述のICEF Monitorの記事によると、中国では近年、インドネシアと韓国からの留学生が急増しており、インドネシアからは2010年から毎年平均10%の留学生が増加しており、韓国からの留学生は2003年から2012年にかけて2倍になっています。

中国における外国人留学生数は2012年には33万人に達し、2020年には50万人に達する見込みとのことでした。

そんな中国における日本人留学生の数は、OECD（Education at a Glance)とユネスコの統計によると、2015年で14,085人（同年統計で2位。1位はアメリカ合衆国の19,060人）。

「人民網日本語版」2012年2月29日に掲載されていた中国教育部の発表によると、2011年の外国からの留学生数上位10カ国は、韓国、米国、日本、タイ、ベトナム、ロシア、インドネシア、インド、パキスタン、カザフスタンの順とあり、日本人留学生も中国で頑張っていることが伺えます。

このように調べていくと、日本人の海外留学について一般的に内向き志向が強まってきているというのは、必ずしも正しい意見ではないと考えられますが、やはり、どうしても日本国内での就職活動を考えると、グローバル化に対応するためだけの短期留学になってしまうのは否めないようです。

勿論、どんなに留学志向があったとしても、家計や家庭の事情もあるわけですから、誰もが望むように留学出来るわけではないでしょう。

でも、日本が近現代において、先進国になったのも、世界の流れをいち早く、大きく取り入れたことにあります。

これからより加速度化するグローバル化に対応した、真の若い国際人を創るためにも、若者を受け入れる企業側には、更なる柔軟性が求められるのではないかと感じます。

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